就活に役立つかどうかは本人次第

兵頭純子

結論からいうと、留学が就職の役に立つかどうかは現在実際に就職活動をおこなっている自分からすると、この問いかけにYESかNOかで答えられるものではない。それは、留学の経験から得たことは人によって様々であり、その得た内容をいかに相手に伝えることができるか、その企業に必要な人材だと思わせる内容に繋げることができるかにかかってくるからである。だが、あくまで「留学」に行ったことが就職活動の役に立つかと聞かれれば、私の見解はNOである。

独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)が発表した調査によると、日本国内の大学等と諸外国の大学等との学生交流に関する協定等に基づき平成24年度中に海外の大学等で留学を開始した学生の数は43,009人だそうだ。統計局の調査では、平成22年から平成25年の3月までに高校を卒業し大学に入学した数が614,183人であるため、日本人大学生の約6%が1か月以上の海外留学経験があるということになる。決して大きな数字ではないが、少子高齢化といわれている現代の社会のなかで、毎年確実に日本人留学生の数が伸びていることからももはや日本人の大学生が留学に行くのは珍しいことではないことがわかるであろう。留学に行ったという経験だけで他の人との差別化を図ることは容易いことではない。現地で何を学んだか、そしてそれを今後どのように活かしていくことができるのかを明確に答えられることが大きな鍵だと思う。

つまり、ここで私の結論としては、留学の経験を就職活動に役立てることができるかは本人次第であるということだ。留学に行ったということを述べれば全国にいる約43,000人の大学生と何も変わらない。だが現地でなにを学び、何を得たのかということを話せるようになれば、ただでさえ留学経験がある学生は6%しかいないなか、さらに絞られてくる。自分のアイデンティティとして相手に印象付けることができるのだ。私が就職活動において自分の留学経験を活かそうと思い、実際にしていたことを具体的に述べると、①現地で自分にしかできないような経験をすること、②つらかった経験やカルチャーショックを受けた経験を忘れないようにノートなどにまとめること、③経験したことを相手に「伝える」力を培うことの大きく分けて3点である。…内定もらえてれば、もっと胸を張って断言できるのだが!(笑)少しでも参考にしてみてほしい。

参考文献
統計局HP
平成24年度協定等に基づく日本人留学生調査結果

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